長屋を売却するなら知っておきたい！売却方法や注意点を解説
最近ではあまり目にすることのなくなった長屋は、昭和時代に多く建築された集合住宅の形式のひとつです。
築年数の古いものがほとんどの長屋は、売却する際に苦労することも珍しくありません。
今回は、長屋を売却する方法や売却にあたっての注意点についてご紹介したいと思いす。
「長屋」を売却したい！そもそもどのような物件？
集合住宅には、マンションやアパートのほかにタウンハウスやテラスハウスがあります。
タウンハウスやテラスハウスの多くは、2階建てや3階建ての低層建築で、建築基準法上「長屋」に区分されます。
長屋は独立した一戸の住宅が壁を接して連なっているのですが、各戸に出入り口があり、共用のエントランスや階段、エレベーターなどはありません。
そのため、マンションやアパートなどの「共同住宅」とは区分されているのです。
タウンハウスとテラスハウスの違いは、敷地の所有権にあります。
敷地が各戸で分筆されて、それぞれに所有権を持っているのが「テラスハウス」です。
タウンハウスでは敷地だけでなく建物の所有権が特定の一個人にあることも珍しくなく、アパートなどと同様に賃貸も多くみられます。
「長屋」の売却が難しい理由とは？
長屋の売却が難しい理由としてまず挙げられるのは、「購入者が住宅ローンを組みづらい」ことでしょう。
築年数の古い建物が多い長屋は、現行の建築基準法に適合していなかったり再建築不可物件であったりする割合が高いのです。
もともと物件価値が低く、担保価値としての評価も低くなるため、住宅ローンの審査に通りづらくなります。
購入後のリフォームが困難な点も、売却が難しい理由のひとつです。
リフォームするには隣家の承諾を得る必要があり、隣家の補強工事が必要になります。
長屋は、柱や壁を共有している建物だからです。
もし壁を切り離して建物を独立させる場合、各戸が建築基準法を満たさなくてはなりません。
同規模の戸建てや分譲マンションと比べて購入後の負担が大きいことも、長屋の買い手が見つかりづらい理由といえるでしょう。
「長屋」を売るにはどうしたらいい？売却方法と注意点
長屋を売るには、相場より安くして売りに出したり、買取専門業者に売却したりする方法があります。
立地など物件の条件にもよりますが、概ね6割程度の売却価額になるのが一般的です。
ほかに、隣地の人に買い取ってもらったり、隣地を買取ったりする方法もあります。
長屋の所有権は複雑になりがちですが、もし全体を買取れるようであれば検討してみても良いでしょう。
全戸所有できたら、更地にすることも用途変更することも再建築することも楽になります。
ただし築古物件の多い長屋は、再建築不可物件も多いのが注意点です。
いったん更地にすると新たに建築できない場合もあるので、取り壊しを検討する場合は事前確認を怠らないようにしましょう。
まとめ
古くなった長屋は、売却できるまでに時間がかかることがほとんどです。
売却する場合は、所有権がポイントになります。
居宅など長屋の一部だけを所有している場合は、隣家への売却、一般売却、専門業者への売却など多角的に検討するようにすると良いでしょう。
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